@article{oai:meilib.repo.nii.ac.jp:02000011,
 author = {杉田, 康之},
 issue = {10},
 journal = {宮崎国際大学教育学部紀要　教育科学論集},
 month = {Jan},
 note = {過去１０年間における公立小学校の採用者数は令和元年を最大数とし、今後は減少に転じていくと見通されている中で、教員不足が深刻な問題となっている。近年、教員採用選考試験の競争率（倍率）は低下傾向にあり、現役大学生とともに現場経験の短い臨時的任用職員の採用が増えている。
教員採用選考試験の合格者は初任者配置校に配属され、学級を担任することになる。学級経営は、社会性や集団資質を育成し人格の完成を目指すという学校教育の重要な位置を占めている一方で、学級担任には、多種多様な教育ニーズへの対応や新しい教育施策、教育機器の導入に追いつかなければならないプレッシャーが存在する。文部科学省 2021) は、「令和３年度公立学校教職員の人事行政状況調査」で精神疾患による休職者の状況を報告しており、休職発令時点における所属校勤務年数（教育職員）は、３年未満の者が6 5 77％を占めている。また、高木・長谷・高田・神林・清水・藤原 2022) は、精神疾患による病気休職出現率は年代別に差はないが離職出現率は20 代前半が大きく、初任者の多くを占める３０歳未満で精神離職率の割合が他の年代より高くなっていることを指摘している。
そこで、今後の教育界を支えることになる初任者が、学級経営に夢や希望をもちながら児童とともに成長していく学級経営の在り方について研究していく。},
 pages = {115--128},
 title = {初任者(小学校)の学級経営の問題点とその対策ー初任者の経験不足、学級経営目標設定、問題行動等への対応ー},
 year = {2024}
}